新型ワクチン「子供と親優先が有効」と解析

　新型インフルエンザの感染拡大を防ぎ、死者を少なくするには、学校に通う子供たち（５～１９歳）と、その親の世代（３０～３９歳）に最優先でワクチン接種することが有効であることを、米エール大学などのグループが数学モデルを使った解析で明らかにした。

　誰に優先的に接種するべきか、日本国内での議論にも影響を与えそうだ。２１日付の米科学誌サイエンスに発表する。

　研究グループは１７の年齢層に分けたモデルを開発。１９５７年に大流行したアジア風邪などを参考に、世代ごとの感染パターンや死亡率などを割り出し、ワクチンをどう配分すれば、新型インフルエンザの感染者数や死者数、経済損失などを減らせるか、分析した。

　最も感染しやすいのは、学校に通う子供たちで、親を通じ、他の年齢層に感染が広がる。こうした５～１９歳と３０～３９歳の世代に優先接種すると、感染拡大を抑え、被害が最小になることが分かった。

　人口３億人の米国では、両世代に優先接種すれば、６３００万回分のワクチンで大流行を阻止できるという結果も出た。

　ワクチンが４０００万回分しかない場合も、学校に通う子供に優先接種すれば、米疾病対策センターが推奨する生後６か月から２４歳への接種に比べ、感染者を１５００万人、死者を３万１０００人、経済被害を１４０億ドル（１兆３０００億円）減らせると試算した。

出典：読売新聞

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